カードローンの電話での在籍確認は必要？注意点や必要書類を解説！

カードローンに申込むと、電話による勤務先への在籍確認はあるのでしょうか。この記事では、カードローンで在籍確認が必要な理由、電話連絡による在籍確認の流れ、在籍確認をスムーズに進めるために準備しておくべき書類、電話による在籍確認に関する注意点などを解説します。カードローンの在籍確認が不安な方は、参考にしてください。

カードローンで在籍確認が必要な理由

在籍確認とは、申込者が申告した勤務先に連絡をして、本人が本当に在籍をしているかを確認する手続きのことです。

在籍確認を全く行わない金融機関はありません。

申込者が虚偽の勤務先を申告して審査を通過してしまい、返済能力以上の融資をしてしまうことを防ぐためです。消費者金融などの貸金業者が守るべき貸金業法では、返済能力の調査が義務付けられており、その一環として在籍確認が実施されています。

在籍確認の方法として、申込者が申告した会社への電話連絡が行われる場合があります。電話に本人が出るか、電話に出た人が「ただいま●●（本人の氏名）は席を外しております」など、申込者が会社に在籍していることがわかる回答をすることで在籍確認は完了します。

一方、最近では申込者が勤務していることがわかる書類を提出すれば、その書類の確認をもって在籍確認を完了する金融機関もあります。

関連リンク：在籍確認の電話は勤務先にかかってくる？アコムは原則として電話での在籍確認なしってほんと？

アコムなら原則として電話による勤務先への在籍確認なしで対応！

アコムでは原則、勤務先への電話ではなく、書類などで在籍確認を行います。

もし、電話による在籍確認の実施が必要な場合でも、申込者の同意を得ずに行うことはありません。また、電話による在籍確認を実施する場合は、本人以外の第三者に知られることがないよう、アコムという会社名ではなく担当者の個人名での電話を行っています。

また、希望すれば電話をする時間帯や、担当者が男性か女性かといった要望にもできる限りの配慮をしたうえで在籍確認を実施しているため、要望がある方はフリーコールで相談してみましょう。

利用明細やカードなどの郵送物も原則なしにできるため、カードローンの利用を家族に知られる心配もありません。

クレジットカードのキャッシングの場合

クレジットカードは、利用者がカードで買い物をした場合、一旦クレジットカード会社が店舗に代金を支払い、後日、利用者がクレジットカード会社に代金を支払う仕組みです。

そのため、クレジットカード会社は新規でカードを発行する際、申込者に返済能力があるか審査で確認をしなければなりません。

したがってクレジットカードを新規で作ると、審査で電話による在籍確認が行われる場合があります。

キャッシング枠が設定されている場合は連絡なしで利用可能

クレジットカードには、利用代金を後払いにできる「ショッピング枠」と、お金が借りられる「キャッシング枠」があります。

審査に通過して発行されたクレジットカードにすでにキャッシング枠があれば、設定された金額の範囲内で、カード会社への連絡等の手続きをしなくても、お金を借りることができます。

ただし、保有しているクレジットカードにショッピング枠しかなく、新たにキャッシング枠を追加したいときは、改めてキャッシング枠を追加するための審査が必要となります。その際は、審査の過程で電話による在籍確認が実施されることがあります。

カードローンで書類による在籍確認を希望する場合

カードローンで電話ではなく書類による在籍確認を希望する場合は、申込後、コールセンターに連絡をして、書類による在籍確認を希望する旨を伝えましょう。その後、指定された必要書類を提出し、電話による在籍確認の可否について判断を仰ぐことになります。

Web申込

カードローンの申込方法は各社さまざまですが、主に対面、郵送、電話、自動契約機、Web申込といった方法があります。このうち、金融機関によってはWeb完結で申込んだときのみ、電話による在籍確認をなしとしているケースもあります。

また、電話ではなく書類による在籍確認が可能な申込方法がないか、申込む前に金融機関に確認しておくのもおすすめです。

オペレーターへ電話

カードローンの申込をしたら、すぐにコールセンターに連絡をして電話ではなく書類による在籍確認を希望する旨を伝えましょう。

申込内容から、書類による在籍確認が可能か判断を仰ぐことになります。

必要書類の提出

書類による在籍確認が可能と判断された場合、必要書類の提出が求められます。必要書類をそろえ、指定された方法で提出しましょう。もし、書類に不備があると再度の書類提出を求められる可能性があり、審査が完了するまでの時間が長くなってしまいます。スムーズに審査を通過するために、提出前に書類の不備がないことをよく確かめましょう。

なお、在籍確認を書類で行う場合は、必要書類が通常と異なる可能性があるため注意が必要です。必要書類の詳細については、後述します。

在籍確認をスムーズに進めるために準備しておくべき書類

カードローンの審査で、電話ではなく書類で在籍確認を希望する場合は、申告した勤務先に在籍していることを証明できる書類の提出が必要です。必要書類は金融機関によって異なるため、ここでは一般的に必要とされる書類および用意するときの注意点を紹介します。

直近の給料明細書

勤務先の社名と申込者自身の氏名が記載された直近の給与明細書を提出することで、在籍を証明できます。

しかし、勤務先の社名、氏名、どちらかが欠けていると、在籍を証明する書類として取り扱うことができません。その場合は他の書類を提出するようにしましょう。

また、金融機関が必要と判断した場合、2～3カ月分など複数月分の給与明細書の提出が必要です。

氏名・会社名が記載されている書類

給料明細書の他、次のような書類でも在籍していることを確認できる場合があります。

・社員証（写真付き）の写し
・雇用契約書
・勤務先が発行した在籍証明書
・勤務先が記載されている健康保険証

いずれも氏名・会社名が記載されていることが必要です。必要書類は金融機関によって異なるため、事前に確認しましょう。

電話による在籍確認を行わないカードローンに関する注意点

原則、電話による勤務先への在籍確認を行わないカードローンであっても、審査の過程で「電話による在籍確認が必要」と判断される可能性がある点に注意が必要です。

例えば申込内容と提出書類に辻褄の合わない点がある場合などは、正しい情報を得る目的で電話による在籍確認が行われることがあります。

絶対に電話による在籍確認を行わないわけではないため、カードローンに申込む方は書類と申込内容に不備や差異がないよう気を付けましょう。

在籍確認に関するよくあるQ＆A

ここでは、カードローンの在籍確認でよくある質問をまとめました。これからカードローンの申し込みを検討している方は参考にしてください。

1:パートやアルバイトでも在籍確認はある？

パートやアルバイトの方であっても在籍確認が実施されます。在籍確認は申込者の返済能力や申込内容に虚偽がないかを確かめるために行われるものであり、雇用形態は関係ありません。

シフト制の職場では本人が電話に出られないこともありますが、電話に出た方が「●●（本人の氏名）は席を外しております」などの回答をし、在籍を確認できれば完了します。

2:転職した場合、改めて在籍確認が必要？

転職したことによって在籍確認が改めて行われることはほとんどありません。ただし、カードローンを提供している金融機関の判断次第では在籍確認が行われる可能性もあるでしょう。

なお、在籍確認の必要性に関係なく、カードローンの利用中に転職した場合はその旨を金融機関に届出する必要があります。転職せずに個人事業主として独立したような場合も同様なので、仕事が変わった際は必ず届出ましょう。

3:派遣社員の場合、在籍確認の電話はどうすればよい？

電話による在籍確認が行われる場合は、派遣社員の雇用主である「派遣元」に連絡することが一般的です。ただし、金融機関の判断次第で、派遣先にも連絡する可能性があります。

派遣元によっては個人情報保護の観点から個人宛の電話に対応してくれない可能性もあるため、気になる場合は事前に金融機関に相談しておきましょう。

4:在宅勤務の場合、在籍確認の電話はどうすればよい？

在宅勤務では勤務先への電話による在籍確認ができませんが、事前に相談することで書類による在籍確認に切り替えてもらえる場合があります。

また、電話による在籍確認を行わないカードローンでも電話による在籍確認の必要性が生じる場合もあります。社員全員が在宅勤務で誰も電話に出られない会社に勤めている場合、その旨を事前に金融機関に伝えておきましょう。

カードローンならアコムがおすすめ

アコムのカードローンは、最短20分で融資が可能で（※）、24時間365日申込みを受け付けています。

（※）申込時間や審査によりご希望に添えない場合がございます。

担保や保証人不要で、原則、電話による在籍確認がありません。電話による在籍確認が必要な場合も、申込者のプライバシーに配慮し、必ず本人の了承を得て実施するため、電話による在籍確認が不安な方でも申込みが可能です。

また、スマートフォンで申込めば来店することなく、Web完結で申込みが可能です。希望すれば、借入や返済に利用するカードも郵送されません。

インターネットやATMなど返済方法も柔軟に選べる点もメリットといえるでしょう。 カードローン・キャッシングならアコムがおすすめです。

まとめ

一部の金融機関は、原則、電話による在籍確認を行っていません。勤務先にカードローンの利用を知られたくない方は、電話による在籍確認がない金融機関を検討しましょう。ただし、原則、電話による在籍確認がない場合でも、金融機関の判断で実施されることがあります。

電話ではなく書類による在籍確認を希望する場合は、申込みフォームは正確に入力し、提出する必要書類に不備がないよう準備しておくことが大切です。

監修者：高柳　政道

1級ファイナンシャル・プランニング技能士、CFP®、DCプランナー2級 金融コラムニストとして資産運用・生命保険・相続・ローン商品・クレジットカードなど多岐にわたる執筆業務と監修業務に携わり、関わった記事案件は500を超える。 企業に属さないFPとしても活動し、客観的な立場から投資・保険商品の選び方を中心に情報発信を行う。