同棲の初期費用はいくら？払えない場合の費用の抑え方とは？負担割合も解説

同棲を考えているカップルの中には、初期費用がいくらくらいかかるのか、気になっている人もいるのではないでしょうか。同棲の初期費用の相場を把握し、相手と負担割合を決めておかないと、あとで揉めごとに発展する可能性も否定できません。

この記事では、同棲するための初期費用の相場や適切な負担割合のほか、払えない場合の費用の抑え方についても解説します。

同棲の初期費用の相場はいくら？ 

同棲の初期費用には、物件の入居費用や引越し費用、家具家電の購入費用が含まれます。ここでは、同棲の初期費用の相場について解説します。

物件の入居費用

物件によって違いはありますが、一般的に賃貸物件の入居費用は、家賃の3～6ヶ月分が相場です。

例えば、家賃が10万円の場合、入居費用は30万～60万円程度かかります。また、家賃が10万円の場合、物件の入居費用の主な内訳は以下のとおりです。

引越し費用

引越し費用は、単身の場合約8万～12万円が相場です。しかし、同棲の場合は2人分の費用がかかるため、最低でも16万円～24万円が必要です。

引越し費用は、以下の要因により変動します。

移動距離は長いほど、荷物は多いほど引越しの費用は高額になります。引越し時期については、新生活のシーズンである2月～4月は、引越しの費用が高くなりやすいため、より費用を抑えるためには引っ越し時期を検討するのもひとつです。

家具家電の購入費用

同棲を始める際、2人分の生活に必要なすべての家具家電を一から購入した場合のおよその金額は20万～60万円ほどで、一般的な購入費用の内訳は、以下のとおりです。

さらに、タオルや食器などの日用品の購入も必要になってくるため、さらに3万～5万円程度の出費を見込んでおくとよいでしょう。

どちらかが一人暮らしの場合は費用が変動する

同棲の際、どちらかが一人暮らしの場合、初期費用が安くなる可能性があります。

例えば、どちらかの家に相手が入居する場合は、引越し費用や家具家電の購入費用が抑えられますので、初期費用を節約できる可能性があります。

同棲の初期費用はどちらが払うべき？

個々の事情によって異なりますが、大切なことは事前に双方が納得していることです。ここでは、同棲の初期費用をどちらが払うべきか、いくつかのパターン別にみていきましょう。

収入に差がない場合は割り勘(折半)するのがおすすめ

収入に大きな差がない場合、同棲の初期費用は折半することをおすすめします。負担がどちらかに偏ることがないため、あとでトラブルになることを避けやすくなります。

収入に差がある場合は収入で負担割合を決める方法も

収入に差がある場合は、収入が多いほうの負担割合を増やしたほうが、バランスを取りやすいです。収入の金額によって負担割合を決めておくのも良い方法です。

結局同棲の初期費用はいくら準備すれば十分なの？

同棲の初期費用は、100万円程度用意しておけば、おおむね問題ないと考えられます。どちらかがすでに一人暮らしの場合は、50万円程度で済む可能性もあります。

一方で、以下の条件に当てはまる場合は、初期費用を多めに用意する必要がありますので、余裕を持って同棲開始用の資金を用意しておきましょう。

同棲の初期費用は事前にシミュレーションを

賃貸物件の入居費用や引越し費用、家具家電の購入費用により、実際に必要な費用は大きく変動します。そのため、同棲の初期費用は、事前にシミュレーションしておくことが重要です。

同棲の初期費用が明確でないと、いくら用意すべきかわかりません。また、それぞれの負担割合は先に決めておく必要があるため、話し合いのためにも事前にシミュレーションしておきましょう。

シミュレーションの際は、以下のリストを活用するのがおすすめです。 

【シミュレーションチェックリスト】

同棲の初期費用を貯金する際のコツは？ 

同棲の初期費用を貯金するコツを紹介します。

【同棲の初期費用を貯金するコツ】

貯金を成功させるには、毎月の無駄な支出を減らすことも考えましょう。また、必要のない固定費を削減するのもおすすめです。

とはいえ、すでに同棲時期が決まっており、早急に資金調達しなければならないケースもあるでしょう。
そのような場合は、消費者金融のカードローンで借り入れる方法があります。消費者金融のカードローンは、審査のスピードが早く、最短即日でお金を借りられます。

最短で即日にお金を借りることができるので、緊急性が高いときには便利な方法です。その反面、金利が比較的高く設定されていること、年収などにより利用限度額の上限が決まってしまうことなどの注意点もあります。

アコムのカードローン は、審査は最短20分、最短即日で借入が可能です（※）。すぐに同棲費用が必要な場合はぜひ検討してみてください。

また、はじめて借りる場合には、契約の翌日から30日間利息がかからない「30日間金利0円サービス 」もありますので、一時的な利用であっても活用することができます。ただし、計画的に利用することが大切です。

（※）お申込時間や審査によりご希望に添えない場合がございます。

同棲の初期費用が払えない場合に費用を抑えるポイント

同棲の初期費用をシミュレーションした結果、予想より高額になった場合は、以下の節約方法を実施するのもひとつの手です。

敷金礼金のない物件を選ぶ

敷金礼金のない「ゼロゼロ物件」を選ぶことで、賃貸物件の初期費用を抑えられます。

しかし、敷金礼金ゼロの物件では、退去時の修繕費やクリーニング代が発生する可能性があるため、契約前に詳細を確認しましょう。

家賃が高くない部屋を選ぶ

家賃が高くない部屋であれば、以下の費用を抑えられます。同棲の初期費用を抑えたい場合、ハイクラスな物件は我慢したほうがよいでしょう。

不動産の繁忙期を避ける

不動産の繁忙期である1～3月は、同棲開始を避けましょう。1～3月は入学や転勤の影響で引越し需要が高まり、競争率が上昇する分、家賃交渉が難しくなるためです。

一方で、5～8月や11～12月は閑散期となり、家賃や敷金礼金が下がる傾向があります。同棲の初期費用を抑えたいカップルは、閑散期に物件を探しましょう。

仲介手数料が安い不動産会社を選ぶ

仲介手数料は家賃の1ヶ月分が相場ですが、半額や無料にしている不動産会社も存在します。また、キャッシュバック制度を提供する不動産会社も増えており、利用することで賃貸物件の初期費用を節約できます。

不用品を処分して荷物量を減らす

引越し費用は、荷物の量によって費用が変動するため、不要なものは事前に処分しましょう。

また、引越しの際には「要るのか」「要らないのか」を判断するよい機会でもあります。忘れていたものや使わないものは、同棲をきっかけに処分しましょう。

高額な家電・家具を避ける

同棲の初期費用を抑えたい場合、高額な家電家具の購入は我慢したほうがよいです。欲しい家電家具があれば、あとから資金に余裕ができたタイミングで検討してください。

引越し費用を数社で見積もりを取って比較する

引越し業者を選ぶ際は、必ず複数社で見積もりを取りましょう。なぜなら、同じ荷物量や移動距離でも、業者によって引越し費用が変わるためです。

また、他社の見積もりを提示することで、料金を交渉できる可能性もあります。見積もりの際は、一括見積もりサービスを利用するのがおすすめです。複数の業者からの見積もりを簡単に取得できるため、時間と手間を節約できます。

自分で運ぶ

引越し業者を利用せず、自身の車やレンタカーを活用することで、引越し費用を削減できます。引越し業者の費用と比較すると、10～30万円程度の節約が期待できます。

入居日を月初にする

入居日を月初にすると、日割り家賃が発生せず、家賃0.5～1ヵ月分の節約が期待できます。

引越し業者のキャンペーンを利用する

引越し業者のキャンペーンを活用することでも、費用を節約できます。

基本料金の割引以外にも、梱包資材の無料提供や使用済みダンボールの回収サービスなど、多岐にわたる特典があります。これらのサービスは、引越し作業の手間も省けるためおすすめです。

同棲する物件の家賃相場はいくら？

同棲する物件の家賃は、一般的に世帯の手取り収入の3分の1が目安とされています。

例えば、2人の合計手取りが月40万円の場合、家賃の目安は約13万円です。家賃の予算を決める際は、管理費や共益費を含めた「総家賃」で計算しましょう。  

同棲におすすめの部屋の間取りは？

同棲におすすめの部屋の間取りは、以下の表を参考にイメージするとよいでしょう。

【同棲におすすめの部屋の間取り】

同棲は月々いくらあれば生活できる？

一般的に、同棲の生活費は全国平均で約25万～35万円が目安とされています。以下は内訳の一例ですが、住む場所や生活スタイルによって金額は大きく変わるでしょう。

ただし、上記は基本的な生活費のみを考慮したものです。奨学金の返済や車のローンなど、ほかに固定の支出がある場合は、それに応じて生活費を増やす必要があります。

生活費は割り勘すべき？

生活費は割り勘するのがおすすめですが、収入額が大きく異なる場合は、話し合いで負担割合を決めるとよいでしょう。

十分な話し合いをせずに負担割合を決めると、あとから不満が生じる恐れがあります。生活費の話し合いはデリケートな問題ですが、同棲前にしっかりと話し合うことが重要です。

毎月の生活費を節約するコツは？

毎月の生活費を節約するコツは、以下のとおりです。

【毎月の生活費を節約するコツ】

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まとめ

同棲の初期費用は、基本的に100万円程度が目安です。しかし、条件によってはより高額になる可能性があるため、事前にシミュレーションしておくことが大切です。

また、初期費用や生活費の負担割合は、双方で合意しておく必要があります。あとから揉めることがないよう、入念に話し合っておきましょう。


執筆者：鈴木翔馬

金融・不動産ライター 2015年に宅地建物取引士、2022年に2級ファイナンシャル・プランニング技能士資格取得。現在は保有資格を活かし、金融・不動産ジャンルに特化したライターとして活動中。さまざまな金融・不動産系メディアでの記事執筆経験、監修経験あり。現在は不動産投資に関するブログも運営中。