生活費が足りない！原因やどうするべきか紹介

自分では贅沢をしているつもりはなくても、なぜか生活が苦しいという人は、まずその原因を知ることから始める必要があります。

そこで今回は、生活費が足りない原因と、足りなくなる人の特徴、そして生活費が足りないときの対処法などについて解説します。

生活費が足りない？まずは原因を知ることが大切

一口に生活費が足りないといっても、その原因はさまざまです。毎月支払っている固定費が高すぎる人もいれば、飲み会などの出費が多すぎる人もいるでしょう。支出を改善するにはやみくもに節約するのではなく、支出がかさんでいる原因を知って正しく対策を取ることが大切です。ここでは生活費が足りなくなる主な原因をご紹介します。

固定費が高い

毎月支払っている固定費が膨らみ、生活費を圧迫するのは、生活費が足りなくなる原因の1つです。まずは必要のない固定費を洗い出しましょう。

無駄な支出が多い

洋服や家具・家電などまとまった買い物はしていないのに、毎日の無駄な支出が重なって生活費が足りなくなる場合もあります。

例えば、毎日職場に行く前にコーヒーを買ったり、お昼代はコンビニで1,000円以上使っていたり、夜は毎日お酒を買って帰ったりなど、心当たりはないでしょうか。日々の小さな支出は習慣になっていることが多いので、意外と自覚しにくいものです。

お祝い事が多い

親戚や親しい友人などのお祝いが重なると、お祝いにお金がかかり、生活費が足りなくなる人もいます。

こうしたお祝い事は、なかなか節約することが難しい項目でもあります。一時的にどこかから用立てるのも1つの手段ですが、その時々で払うのではなく、後述の「予期せぬ支出の発生」と同じように、あらかじめ毎月数千円でも貯金をしておくのも有効な方法です。

交際費が高い

交際費、特に飲み会にお金を使い過ぎている人も、生活費が足りなくなる可能性があります。飲み会は1回行くと3,000円から5,000円程度かかるため、頻度が高くなるとかなりの金額になります。頻度を下げるなどして、出費を抑えましょう。

予期せぬ支出の発生

洗濯機やパソコンが壊れたなどの予期せぬトラブルによる出費で、生活費が圧迫されることもあります。これらは一見仕方ないようにも思えますが、こうした家電はいずれ壊れるものなので、そのつもりで準備しておきましょう。

事故や病気による治療費も、予期せぬ支出になります。これらは特に健康な時は意識しにくいかもしれませんが、一度起こると家計にダメージが加わります。 これらも、実際に起きてから支払うのではなく、月々の生活費から数千円から数万円を積み立てることで備えておきましょう。

収入の不足

生活費が足りないのは、そもそも収入が少ないのが原因かもしれません。都会に住んでいれば家賃は高いですし、生活に必要な食費や水道光熱費は、いくらがんばっても節約には限度があります。

収入が少ないのであれば、日払いのバイトをしたり副業を始めたりして収入を増やすのも1つの方法です。

生活費の変動

毎月の生活費が一定ではなく変動が大きいのは、衝動買いが原因かもしれません。

例えば、欲しい服があればすぐ買い、セール品があればなんとなく買ってしまう、またスーパーの特売日にまとめ買いをしてはいないでしょうか。 必要なものを必要なだけ買うなどして、生活費を安定させましょう。

生活費が足りなくなる人の特徴とは？

生活費が足りなくなる人には特徴があります。そこに自分が当てはまっていないか、確認してみましょう。

浪費癖がある

当然ですが、浪費ばかりしていては、生活費がいくらあっても足りません。

欲しいものを見つけるとすぐ買ってしまうのは、典型的な浪費癖の1つです。自分が買おうとしているものが本当に必要か、または将来の自分に有益なのかをその都度確認する習慣をつけましょう。

外食が多い

外食が多いとやはり食費はかさみます。

日常生活が忙しいときに家で自炊するのは、なかなかハードルが高いかもしれませんが、コンビニではなくスーパーで食品を購入する、ご飯だけ炊いておかずはスーパーで惣菜を買うなど、できる限り外食の費用を下げられるように工夫してみましょう。

収入を把握できていない

そもそも収入が把握できておらず、自分が使えるお金が毎月どれだけあるのかわかっていない人もいます。まずは毎月の手取り収入をしっかりと把握し、その上で食費や水道光熱費、スマホ代などの固定費を差し引くことで、毎月自由に使うことができるお金が分かります。

固定費が見合っていない

支出はしっかり抑えているのに生活費が足りない場合、固定費が収入に見合っていない可能性が考えられます。

毎月の家賃の他にも、前述した携帯電話の利用料や、サブスクリプションの金額なども固定費に含まれます。

携帯電話は格安SIMに変えることで利用料を抑えることができたり、使っていないサブスクリプションは解約することで毎月の固定費を削減したりすることができます。

生活費が足りないときの対処法は？

ここで紹介するのは、あくまで一時的に生活費が足りないときの対処法です。常に生活費が足りない人は、固定費や買い物の習慣を見直しましょう。

不用品を売る

家の中の不用品を整理して売り、お金を得るのも1つの方法です。特に、本や雑誌、服、ゲームなどで一定期間使っていないものは不用品と考えていいでしょう。

こうした不用品を売ると、現金が手に入るのはもちろんですが、不用品を処分する習慣がつくと浪費が減ることも期待できます。新たな買い物をするとき、それがすぐ不用品となり処分の対象にならないか、吟味するようになります。

日払いバイトをする

生活費が足りない原因が収入にあるのであれば、アルバイトなどで収入を増やすことも選択肢です。

すぐにお金が必要な状況では、大手企業のアルバイトやクラウドソーシングなど、給与が銀行振込の仕事は不向きです。軽作業バイト、個人経営や小規模な会社のアルバイトなど、給料を現金で手渡してもらえる日払いしてもらえる仕事を探す方がよいでしょう。

会社に相談する

副業が禁止されている会社に勤めている人は、会社にバレないようにアルバイトを探すのではなく、まずは会社に相談してみましょう。

理由によっては給与の前払いに応じてくれる場合もありますし、社内貸付制度などそのほかの選択肢を提示してくれるかもしれません。

家族や友人にお金を借りる

どうしても生活費が足りず、お金を借りる以外の方法がない場合は、身近な家族や親しい友人に相談してみることも考えられます。ただし、いくら家族や友人といっても、口約束だけではなくしっかり借用書を作成し、返済日や返済回数、金額などをきちんと合意を取ることが大切です。

キャッシングやカードローンを利用する

周りの人に迷惑をかけたくない、または知られたくないのであれば、キャッシングやカードローンを利用するのも選択肢の1つです。これらは銀行や消費者金融で利用でき、最短即日で借入が可能で、使用目的も制限されていないため生活費にも使えます。

例えば、アコムのカードローン であれば、審査は最短20分、最短即日で借入ができるため、急にお金が必要になった時に利用できます（※）。また、はじめて借りる場合は契約の翌日から30日間は利息がかからない「30日間無利息キャンペーン 」も実施されているため、お祝い事や予期せぬ支出にも利用できます。

ただし、日常的な生活費の補填に利用するといつまでも返済が終わらないため、あくまで計画的に返済できる範囲で利用することが大切です。

（※）お申込時間や審査によりご希望に添えない場合がございます。 

生活費が足りないときの注意点は？

生活費が足りなくても、将来に希望がある対策を取ることが大切です。ここではお金がないときの注意点を紹介します。

悪徳業者に注意

悪徳業者とは、貸金業登録を受けずにお金を貸す業者です。「低金利で融資」、「他店で断られた方でもOK」などの表現で勧誘し、1万円から5万円の小口を短期間貸し付けるという手口が多いようです。しかし、実態は違法な業者であり、高金利で返済額は一気に増えたり、金融犯罪に巻き込まれたりする可能性があります。

お金を借りる場合には、悪徳業者ではないか、きちんと確認したうえで利用するようにしましょう。

精神的な健康に気をつける

生活費が足りなくなると、無理な節約をしがちになります。無駄な固定費や交際費はしっかりと削るべきですが、食費や水道光熱費などを切り詰めすぎると、精神的にもよくありません。ストレスがさらなる浪費につながる心配もあります。

必要以上に自分を追い込まず、必要であれば家族や友人を頼ったり、公的な制度の利用を検討したりするようにしましょう。実際に金銭の貸し借りや融資を受けなくても、相談するだけで気持ちがラクになることもあります。

お金を借りる際は計画的に

30日間無利息キャンペーン を利用するなどして一時的にお金を借りる場合には、返済計画を立てるなど計画的な利用を心掛けましょう。必ず収入と支出を理解し、生活費や固定費を見直したうえで給料日などに返済ができる状態でお金を借りることが大切です。

まとめ

生活費が足りなくなる原因は、固定費が高すぎたり交際費を使いすぎていたりといった、家計が管理できていないことによるものがほとんどです。この場合は原因を特定し、毎月の支出が毎月の収入内に収まるように対策を取ることが大切です。


執筆者：松岡 紀史

ライツワードFP事務所代表 筑波大学大学院でファイナンスを学ぶ。ファイナンシャル・プランナーによるライフプランの提案が金融商品の販売を前提としていることに疑問を感じ、2010年、保険・投資信託を販売しない独立系FP事務所を兵庫県神戸市に設立。「節約・貯金」「保険」「投資」いずれかに偏ることのない、バランスを重視した包括的なライフプランの提案をおこなっている。日本FP協会認定AFP。