クレジットカードの引き落としが残高不足で出来ないとどうなる？うっかり残高不足の対処法や予防策を解説

クレジットカードの利用代金が、残高不足で引き落としが出来なかった場合、さまざまなリスクが生じる可能性があります。そのため、日頃からクレジットカードの利用状況や引き落とし日、預金口座の残高を把握しておくことが大切です。

この記事では、預金口座の残高不足などでクレジットカードの引き落としができないとどういったリスクがあるのか、万が一引き落としができなかったときの対処法やクレジットカードの残高不足の予防策などについて解説します。
ぜひ参考にしてください。

クレジットカードの引き落としが残高不足でできないとどうなる？

クレジットカードの利用代金が残高不足で引き落としできないと、以下のようなリスクが想定されます。

ここでは、それぞれの詳細について解説します。

クレジットカードが利用停止になる

クレジットカードの支払日に預金口座の残高不足で引き落としができないと、利用代金の支払いが確認できるまでクレジットカードの利用が停止される可能性があります。

クレジットカードの利用を再開するためには、利用代金など請求された金額の支払いが必要です。

基本的に支払いが完了すればクレジットカードの利用が再開されますが、支払いが何度も遅れてしまったり、支払いが遅れたままになっていたりすると、利用代金を支払ったあとでも、利用限度額の引き下げや利用残高の一括請求などが行われる可能性もあります。

遅延損害金が発生する

支払日に利用代金の支払いが遅れると、遅延損害金が発生する可能性があります。

遅延損害金とは、支払いが遅れた時点から入金の確認ができるまでの期間に発生する費用のことです。

遅延損害金は、以下の計算式によって決まります。なお、金融機関によって遅延損害金利率が異なるため、詳細を確認したい場合は、各金融機関の会員規約の「遅延損害金条項」などで確認してください。

（※1）うるう年の場合は366日

例えば、支払額（利用代金）が10万円、遅延損害金利率が14.6%、延滞日数が15日の場合は、遅延損害金は600円（10万円×14.6％÷365日×15日）となります。

遅延損害金は日割りで計算されるため、延滞日数が長くなるほど増えてしまいます。利用代金の引き落としが確認できなかったときは、金融機関に相談するなど早急に支払うようにしましょう。

関連リンク：カードローンの返済期日に遅れると何が起こる？リスクと対処法について解説

信用情報に影響する

支払いが何度も遅れてしまったり、支払が遅れたままになっていたりすると、利用者の信用情報に影響する可能性があるため注意しましょう。

支払いが遅れてしまい金融機関から電話連絡や督促状が届いたあとも放置してしまうと、JICC（日本信用情報機構）やCIC（シー・アイ・シー）などの信用情報機関に記録される可能性があります。

記録された情報は信用情報機関に加盟している各金融機関で閲覧できるため、新たにクレジットカードや各種ローンに申し込むときの審査に影響する可能性があります。

また、支払いが遅れたなどの情報は一定期間記録されるため、支払いが遅れないように返済計画を立てておくことが大切です。

クレジットカードの引き落としができなかったときの対処法

残高不足などの理由でクレジットカードの引き落としができなかったときは、以下のような手順で対処するようにしましょう。

ここでは、クレジットカードの引き落としができなかったときの対処法について解説します。

金融機関に連絡する

まずは早急に金融機関に連絡しましょう。その後の対応方法は金融機関によって異なりますが、金融機関が指定する方法で支払うことになります。

また、金融機関へ連絡した際は、支払の遅れによる遅延損害金は発生するのか、発生する場合は遅延損害金の金額や支払方法など不安に思っている点もあわせて確認しておくとよいでしょう。

再支払いする

金融機関への連絡を済ませたら、指定された方法で利用代金を支払います。再支払いの方法は主に以下の3通りがあります。

後日の自動引き落としに対応している金融機関であれば、再度の引き落とし日までに必要金額を引き落とし口座に入金しておきます。

後日の自動引き落としに対応していない場合は、金融機関の指定口座へ振込むかコンビニ払いになるのが一般的です。

口座振込なら、指定金額を指定期日までに振り込みます。

コンビニ払いであれば、振込用紙が郵送されてから指定金額を指定期日までに振り込みます。なお、口座振込もコンビニ払いも、一般的には振込手数料は自己負担となり、延滞期間分の遅延損害金が発生する可能性もあるため注意が必要です。

関連リンク：うっかり残高不足でクレジットカードの引き落としができなかったときの対処法

クレジットカードの残高不足を防ぐ方法

クレジットカードの引き落とし日にうっかり残高不足にならないためには、以下のような対処法が有効です。残高不足になる可能性を少しでも減らすことができるので、できるものから対策しておきましょう。

給与振込口座と引き落とし口座を同一にする

給与振込口座とクレジットカードの引き落とし口座を同一にすることで、引き落とし口座への振込忘れによる、残高不足を回避しやすくなります。

別口座から振込する手間もなくなり、うっかり入金忘れによる残高不足も防げます。ただし、不定期な支払いや大きな金額の引き落としが発生した場合などは、残高不足となる可能性があります。定期的に預金口座の残高は確認しておきましょう。

自動振込設定をする

自動振込とは、指定した日に所持している預金口座からもう一方の口座（今回の場合はクレジットカードの引き落とし口座）へ指定した金額を自動的に振込むサービスのことです。振込が自動的に実施されるため、うっかり入金を忘れるといったリスクを軽減できます。

クレジットカードの支払金額が毎月大きく変わらない方には、特に利用価値の高い対処法といえるでしょう。ただし、毎月の利用金額に大きな差がある方の場合、自動振込の金額によっては残高不足が発生する可能性があるため注意が必要です。

メールやプッシュ通知の設定をする

メールやプッシュ通知を利用して、引き落とし口座への入金を忘れないようにする方法も有効です。

金融機関によっては、入金が必要なタイミングでメールやプッシュ通知によるお知らせサービスを提供しています。

例えばアコムのクレジットカードである「ACマスターカード 」では、ショッピング機能を利用した際に利用金額や利用日時を知らせてくれる「クレジット安心お知らせメール 」や、支払期日の3日前や当日にお知らせをしてくれる「eメールサービス 」、スマホアプリ「myac 」のプッシュ通知があります。

通知を事前に受け取ることで、うっかり残高不足を未然に防げるでしょう。

関連リンク：消費者金融でフリーターでもカードローンを利用できる？賢く返済するコツも紹介

支払いが難しい場合はリボ払いや分割払いに変更する

クレジットカードの支払いがどうしても難しい場合は、残高不足になる前に分割払いやリボ払いなど支払方法の変更を検討しましょう。金融機関によっては、請求金額が確定したあとでも変更できる場合があります。

ここでは、クレジットカードの支払方法を分割払いやリボ払いにするメリットについて解説します。

家計の管理がしやすい

分割払いは利用代金の支払いを複数回に分けて支払う方法、リボ払いは毎月の支払金額を一定の金額内に設定する方法です。

一定の支払金額にすることで、家計の管理がしやすくなり、毎月の支払金額を少なくできるメリットがあります。

一方で、一般的には分割払いもリボ払いも手数料がかかるため、一括払いよりも支払総額が増えてしまう点に注意が必要です。

都合に合わせて繰上返済できる

基本的に分割払いやリボ払いは、必ずしも毎月定額を支払わなくてはいけないわけではなく、自身の都合に合わせて繰上返済が可能です。

ボーナスなどの臨時収入があったときなど金銭的に余裕があるときは、繰上返済を検討しましょう。追加で支払うことで利用残高が少なくなり、支払期間が短縮されて返済総額も抑えられます。

まとめ

残高不足でクレジットカードの利用代金が引き落としできないと、「クレジットカードが利用停止になる」「遅延損害金が発生する」「信用情報に影響する」などさまざまなリスクが想定されます。

クレジットカードの引き落としができなかったときは、速やかに金融機関に連絡して支払方法について確認した上で、指定の方法で支払うことが大切です。

また、給与振込口座と引き落とし口座を同一にしたり自動振込設定をしたりするなど、うっかり残高不足が発生しない予防策を講じておきましょう。

アコムでは、カードローンにショッピング機能が付帯した「ACマスターカード 」を取扱っています。ショッピング機能を利用した際に、利用金額や利用日時などを知らせてくれる「クレジット安心お知らせメール 」や、支払期日の3日前や当日にお知らせをしてくれる「eメールサービス 」、スマホアプリ「myac 」のプッシュ通知などのサービスを提供しています。

クレジットカードを探している方は、アコムのACマスターカードを検討してみてはいかがでしょうか。

監修者：高柳　政道

1級ファイナンシャル・プランニング技能士、CFP®、DCプランナー2級 金融コラムニストとして資産運用・生命保険・相続・ローン商品・クレジットカードなど多岐にわたる執筆業務と監修業務に携わり、関わった記事案件は500を超える。 企業に属さないFPとしても活動し、客観的な立場から投資・保険商品の選び方を中心に情報発信を行う。